中小企業診断士 過去問
令和5年度(2023年)
問121 (運営管理 問30)
問題文
下表は、店舗Xにおける、ある期間の商品カテゴリー別の売上高と粗利益率、相乗積を示したものである。この表を見て、下記の設問に答えよ。なお、表内の(値1)~(値3)については、必要に応じて計算すること。
店舗Xにおける販売計画の考え方に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ただし、商品カテゴリーごとの粗利益率は一定で、それぞれの商品カテゴリーの売上は他の商品カテゴリーの売上に影響しないものとする。
店舗Xにおける販売計画の考え方に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ただし、商品カテゴリーごとの粗利益率は一定で、それぞれの商品カテゴリーの売上は他の商品カテゴリーの売上に影響しないものとする。

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問題
中小企業診断士試験 令和5年度(2023年) 問121(運営管理 問30) (訂正依頼・報告はこちら)
下表は、店舗Xにおける、ある期間の商品カテゴリー別の売上高と粗利益率、相乗積を示したものである。この表を見て、下記の設問に答えよ。なお、表内の(値1)~(値3)については、必要に応じて計算すること。
店舗Xにおける販売計画の考え方に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ただし、商品カテゴリーごとの粗利益率は一定で、それぞれの商品カテゴリーの売上は他の商品カテゴリーの売上に影響しないものとする。
店舗Xにおける販売計画の考え方に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ただし、商品カテゴリーごとの粗利益率は一定で、それぞれの商品カテゴリーの売上は他の商品カテゴリーの売上に影響しないものとする。

- カテゴリーAの取り扱いをやめると、全体の粗利益率は上昇する。
- カテゴリーBの売上高が2倍になると、全体の粗利益率は上昇する。
- カテゴリーCの売上高が2倍になった場合は、カテゴリーBの売上高が2倍になった場合よりも全体の粗利益高の増加額が大きい。
- カテゴリーDの売上高が半分になると、全体の粗利益率は低下する。
- カテゴリーEの売上高が10倍になると、全体の粗利益高は2倍以上に増加する。
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この過去問の解説 (2件)
01
表内の(値1)~(値3)を計算して、売上構成比と粗利益高を追記した表が以下のものです。
各選択肢をそれぞれ解説します。
カテゴリーAの粗利益率は全体の利益率よりも大きいため、カテゴリーAの取り扱いをやめると、全体の粗利益率は下降します。
そのため本選択肢は不正解です。
カテゴリーBの粗利益率は全体の利益率よりも大きいため、売上高が増加すると全体の粗利益率も上昇します。
そのため本選択肢が正解です。
カテゴリーCの売上高が2倍になった場合の粗利益高の増加額は36万円です。
カテゴリーBの売上高が2倍になった場合は42万円です。
カテゴリーBが粗利益高の増加額は多いため、本選択肢は不正解です。
カテゴリーDの粗利益率は全体の利益率より小さいため、カテゴリーDの売上高が減少すると、他のカテゴリーの売上構成比が高まるので全体の粗利益率は増加します。
そのため本選択肢は不正解です。
カテゴリーEの売上高が10倍になると、全体の売上高は2,350万円となり、全体の粗利益高の増加額は以下のように計算できます。
(2,350 - 1,000 ) x 12% = 162万円
店舗全体の粗利益高から2倍以上に増加していないため、本選択肢は不正解です。
相乗積をはじめとした計算も頻出論点ですので、繰り返し練習して落ち着いて解答できるように学習しておきましょう。
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02
販売計画の考え方に関する問題です。本問を解く前提として、(値1)~(値3)を埋めておきます。
(値1)(値2)の相乗積は、各商品カテゴリーの売上構成比(%)×各商品カテゴリーの粗利益率により求まります。その結果、(値1)(値2)の相乗積は以下のようになります。
値1:38×0.25=9.5
値2:9×0.4=3.6
※全体の売上高が1,000万円のため、各商品カテゴリーの売上構成比は詳細な計算をしなくても分かるようになっています。
(値3)のカテゴリーDの粗利益率は、相乗積÷各商品カテゴリーの売上構成比(%)により求めることができ、カテゴリーDの粗利益率は20%(4.8/24)となります。
カテゴリーAの取り扱いをやめると、全体の粗利益率は低下するため不適切な選択肢です。
与件文の表より、カテゴリーAの粗利益率は25%で、全体の粗利益率23.9%より高いためです。
カテゴリーBの売上高が2倍になると、全体の粗利益率は上昇するため正解の選択肢となります。
与件文の表より、カテゴリーBの粗利益率は30%で、全体の粗利益率23.9%より高いためです。
カテゴリーCの売上高が2倍になった場合は、カテゴリーBの売上高が2倍になった場合よりも全体の粗利益高の増加額が小さいため不適切な選択肢です。
与件文に「商品カテゴリーごとの粗利益率は一定で、それぞれの商品カテゴリーの売上は他の商品カテゴリーの売上に影響しないものとする」とあり、現在のカテゴリーBの粗利益高42万円とカテゴリーC粗利益高36万円を比較するとカテゴリーBの粗利益高の方が大きいためです。
カテゴリーDの売上高が半分になると、全体の粗利益率は上昇するため不適切な選択肢です。
冒頭の解説より、カテゴリーDの粗利益率は20%と判明しています。また、与件文に「商品カテゴリーごとの粗利益率は一定で、それぞれの商品カテゴリーの売上は他の商品カテゴリーの売上に影響しないものとする」とあり、カテゴリーDの売上高が半分になると120万円×0.2=24%となり粗利益率が上昇するためです。
※カテゴリーDの粗利益率は前問で算出済みとなっていると思いますので、本試験では改めて算出する必要はありません。
カテゴリーEの売上高が10倍になっても、全体の粗利益高は2倍以上に増加しないため不適切な選択肢です。
カテゴリーEの売上高が10倍になると1,500万円となり、粗利益高は1,500×0.12=180万円となります。その結果、全体の粗利益高は次のようになります。
カテゴリーA:380×0.25=95万円
カテゴリーB:140×0.3=42万円
カテゴリーC:90×0.4=36万円
カテゴリーD:240×0.2=48万円
カテゴリーE:150×0.12=18万円→180万円に増加
現在の粗利益高は239万円、カテゴリーEの売上高が10倍後の粗利益高は401万円となり、167%の増加となるためです。
この選択肢で示している全体の粗利益高は、前問で算出しなければ解答できないため、本試験では既に計算済みになっているはずです。
そのため、実際にはカテゴリーEの増加分162万円分だけで正誤判断することができます。
【補足】
本問は一見すると複雑なように見えますが、与件文の表から判断できる選択肢もあります。
それでも、検算により正誤判断しなければならない選択肢は多少の時間を消費せざるを得ないため、本試験では一通り全部の問題に対応した後の余った時間で対応することをおススメします。
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