中小企業診断士 過去問
令和5年度（2023年）
問109 (運営管理 問18)

設備投資案を評価する問題です。

設問の内容から答えを計算して求めることは困難であるため、与えられている表から各投資案を評価しなければなりません。

表2の内容を解説していきます。

B-Aは、AをBに切り替える投資案です。

初期投資額の差額は500万円で経費削減額の差額は70万円/年になります。

割引回収期間が11.0年となっているので、計画期間の10年よりも長いことになります。

正味現在価値はマイナスになるため、この投資案は実行しない方が良いと評価します。

P_A > P_B という関係になります。

C-Bは、BをCに切り替える投資案です。

初期投資額の差額は1,500万円で経費削減額の差額は250万円/年になります。

割引回収期間が8.5年となっているので、計画期間の10年よりも短いことになります。

正味現在価値はプラスになるため、この投資案は実行するべきであると評価します。

P_C > P_Bという関係になります。

C-Aは、AをCに切り替える投資案です。

初期投資額の差額は2,000万円で経費削減額の差額は320万円/年になります。

割引回収期間が9年となっているので、計画期間の10年よりも短いことになります。

正味現在価値はプラスになるため、この投資案は実行するべきであると評価します。

P_C > P_Aという関係になります。

それぞれの投資案の関係をまとめると正解が導けます。

P_C＞P_A＞P_Bが正しい組合わせです。

投資案の評価に関する問題です。

表1では、投資案A、B、Cそれぞれの投資額が何年で回収できるかを示しています。例えば、投資案Aでは年間380万円経費を節減できるため、1,500万円を投資して4.9年目に収支がトントンになるという意味です。（投資案B、Cも同様の考えです）

表2では、表1の投資案A、B、Cそれぞれの差分を示しています。例えば、B-A案はB案-A案の額をそのまま引き算すれば「2,000-1,500、450-380」なので、「500、70」となります。B-A案の場合、追加的に500万円を投資すれば年間70万円経費を追加的に節減でき、11.0年目に収支がトントンになるという意味です。（その他の2つも同様です）

ここまでは2つの表を見れば分かりますが、ここからが非常に厄介です。本問で問われているのは、表2の案（2つの投資案の組み合わせ）で割引回収期間が短くて済む順番に並べた場合に、どの並びが正しいかというものです。

その観点で見ると、C-B＞C-A＞B-Aの順番となり、C案が最有力であることが分かります。この時点で選択肢が2つに絞り込まれます。

一方で、B-A案は割引回収期間が11.0年となり、与件文にある「投資の計画期間は10年間」をオーバーしてしまっているため、B案はもっとも優先順位が低いということになり、A案が次善の策となります。